共同通信PRワイヤー

「海外へ情報発信したい」

というお客様に安心してご利用いただける
海外メディア向け
プレスリリース配信サービス
です。

近年ニーズが高まる「海外PR」や「海外マーケティング」。
グローバルな情報発信はその第一歩です。
共同通信PRワイヤーは、全世界を網羅する配信ネットワークと充実のサービス&サポートで、
初めてのお客様でも安心してご利用いただける海外配信サービスを提供しています。

充実のサービス&サポートで
初めてでも安心!

経験豊富な専任スタッフが
入稿から配信までお客様をサポート

海外プレスリリース配信は、原稿の入稿から配信まで、英文記事に精通した経験豊富な専任スタッフが対応します。お客様からお預かりした英文のプレスリリースを、世界標準の配信フォーマットに校正・校閲。原稿の入稿から海外通信社との調整・配信まで、すべて専任スタッフが対応します。

配信先は467種類の
メディアリストから
選ぶ
だけで適切なメディアに
リリースが
届きます

配信先は世界の国・業界別に467種類のメディアリストに分類。リストをお選びいただくだけで、適切なメディアに配信できます。また、複数の国に配信できる「パッケージリスト」もご用意。配信先国が多い場合も、簡単に配信先を選択でき、割安で配信が可能です。

現地語への翻訳も料金内

海外への情報発信はローカライズが重要です。共同通信PRワイヤーでは、英語から現地語への翻訳も配信料金に含まれています。英語以外の言語が公用語の地域では、配信先国の通信社がリリースを現地語に翻訳し、現地の各メディアに配信します。現地語への翻訳に関する各国通信社との調整も専任スタッフが行いますので、お客様の方で特に対応いただくことはありません。

欧米のメディアサイトに多数転載

米国への配信においては、150~250におよぶニュースサイトやポータルサイト(※)にプレスリリースが転載されます。メディア向け配信にとどまらず、WEB上での情報拡散が期待できます。

※転載サイト数は随時変動します。掲載を保証するものではありません。

日本駐在の
海外メディア特派員にも
料金内で配信可能

海外メディアとの緊密なネットワークを活かして、日本に駐在している海外メディアの特派員も配信先として登録しています。特派員への配信は通常、国内配信サービスとして有料でご利用いただいていますが、海外配信ご利用のお客様には、無料でご提供しています。海外メディアへの配信と同じく、弊社で入稿・配信いたします。

PRワイヤーのサイトを活用してマルチメディア配信も可能

配信ご依頼時に、英文プレスリリースとともに、画像ファイルやYouTube動画のURLをいただければ、PRワイヤーサイトにアップロードし、当該URLを取得します。URLを英文プレスリリースに追記して配信することで、海外メディアからの閲覧や、転載された海外WEBサイトからのアクセスが期待できます。

海外配信料金のご案内

米国の場合、1カ所あたり約16円で配信可能
国内配信プランの併用で基本料金が無料

ご利用料金は、選択するプラン・配信リスト・配信する英文原稿のワード数によって異なります。
配信都度、弊社でお見積書を作成しますので、事前にお問い合わせください。

※料金は全て税別表示です。


アメリカ / 9,942カ所

英語500ワード以内のリリース原稿を「全米US1回線」へ配信した場合、9,942カ所に配信できます。


中国・香港・台湾 / 2,142カ所

英語500ワード以内のリリース原稿を「グレーターチャイナ 観光・レジャー回線」へ配信した場合、2,142カ所に配信できます。


イギリス・フランス・ドイツ / 5,862カ所

英語500ワード以内のリリース原稿をパッケージ「イギリス・フランス・ドイツ一般ニュース回線」へ配信した場合、5,862カ所に配信できます。

海外配信ネットワークについて

欧米・アジアはもちろん
中南米・中東・アフリカにも配信可能

世界各国の通信社で構成するプレスリリース配信網が利用できるのは共同通信PRワイヤーだけ

共同通信PRワイヤーは、世界の主要通信社や大手広報通信社と提携し、海外配信ネットワークを構築しています。
アジア太平洋地域は「AsiaNet」、アジア太平洋地域以外は「PR Newswire」を通じてお客様のプレスリリースを配信します。
いずれの配信ネットワークも、日本国内から利用できるのは共同通信PRワイヤーだけです。

※通信社:世界各地のニュースを取材し、世界各国のメディアに「記事」配信するメディア。この配信網を当社は「プレスリリース」の配信網として使うことができます。

PR Newswire a CISION company ・PRN Europe(欧州・中東・アフリカ総代理店) ・BELGA(ベルギー)・CTK(チェコ)・ITAR-TASS(CIS:ロシア)・BNS(エストニア)・ANA(ギリシャ)・Immediapress(イタリア)・ANP(オランダ)・PAP(ポーランド)・Edmundo dos Santos and Lucilia Filipe(ポルトガル)・TASR(スロバキア)・Europe Press(スペイン)・The Press Association(イギリス・アイルランド)・The Press Association(イギリス・アイルランド) na・news atuell EinUnternehmen der dpa-Gruppe ・News Aktuell(ドイツ代理店) ASIANET ・Kyodo JBN(共同通信社/日本)・Australian Associated Press(オーストラリア)・Antara News Agency(インドネシア)・Bernama News Agency(マレーシア)・InfoQuest(タイ)・Media Com(ニュージーランド)・Pakistan Press International(パキスタン)・Phillippines News Agency(フィリピン)・Press Trust of India(インド)・United News of Bangladesh(バングラディッシュ)・Vietnam News Agency(ベトナム)・Yonhap News Agency(韓国)・Xinhua News Agency(新華社/中国) PR Newswire a CISION company
・PRN Europe(北米・中南米総代理店)・Finsat(メキシコ・ブラジル・チリ・コロンビア・・・)・Noticias Argentinas(アルゼンチン)・Infoven News Agency(ベネズエラ)
CNW a CISION company
・Canada Newswire(カナダ地区総代理店)

AsiaNet– アジア太平洋地域への配信

アジア太平洋各国の「通信社」から「現地メディア」に配信

アジア太平洋地域のメディアに「AsiaNet」を通じて配信するのが、共同通信PRワイヤーの強みです。
「AsiaNet」はアジア太平洋地域13カ国の国営通信社・主要通信社によるプレスリリース配信ネットワークで、日本は共同通信が加盟しています。
各通信社はプレスリリースの集配信契約を締結しており、相互に集配信しています。

アジア圏にプレスリリースを配信する場合、「AsiaNet」を経由して配信対象国の加盟通信社にお客様の英文プレスリリースを配信、加盟通信社が英文を現地語に翻訳の上、現地の各メディアに再配信します。
メディアである「通信社」から「メディア」に配信される仕組みが最大の特徴です。

通常、記事の配信を主業務とする通信社がプレスリリースの配信を行うことはありません。
「AsiaNet」は各国を代表する主要通信社が、現地のメディアにプレスリリースを配信するため、読まれる頻度が違います。

PR Newswire– アジア以外の地域

世界最大手の配信ネットワークで 欧米をはじめ全世界をカバー

日本国内で世界最大規模の米国広報通信社「PR Newswire」を利用できるのは 共同通信PRワイヤーだけ

「PR Newswire」 は1954年に設立された世界初の広報通信社。 利用企業・団体は世界で40,000社以上、政府機関にも利用されており、そのうち50%以上が「世界上位500」にランクインする企業です。 最大手であることから、米国内の報道機関から高い信頼を集めており、米国の報道機関はこうしたワイヤーサービス経由のプレスリリースでなければ受け取らないといいます。

北米では9,942媒体にプレスリリースを配信でき、配信した原文は、報道機関系サイトを中心とする150~250サイト程度に転載も期待できます。

「Canada Newswire(CNW)」や「News Aktuell(ドイツ通信系列)」など提携関係にある各地の通信社や広報通信社を経由して現地のローカルメディアに配信するため、AsiaNet同様、地域に根差した配信網で全世界をカバーすることができます。